ここで重要なのは、いくつかの異なる「中」の意識を峻別することです。たとえば、階層帰属意識における「中」意識、社会的地位に基づく「中産階級」意識、生活実感に根ざした「中流」意識、そして消費スタイルを反映する「中流階級」的生活様式——これらはそれぞれ別の概念であり、混同すべきではありません。

とりわけ注目すべきは、階層帰属意識としての「中」意識と、より明確な経済的・社会的な基盤に裏打ちされた「中産階級」意識との違いです。尾高邦雄らの1955年の調査では「中産階級」への帰属意識を持つ人は23％、富永らによる1975年の調査では24％と、20年間でほとんど変化がありません。一方で、「中」への帰属意識はこの間に大きく増加しています。つまり、所得や社会的威信の水準向上、格差の縮小が「中」意識の拡大をもたらしたものの、「中産階級」意識の拡大には直結しなかったのです。

「くらしむき」の主観的評価がカギ

このような「中」意識の増加について、直井道子は興味深い分析を示しています。彼女によれば、「中」意識の有無は、必ずしも実際の所得や財産の多寡によって決まるものではなく、むしろ個人が自分の〈くらしむき〉をどう評価しているかという、主観的な生活感覚によって左右されるのです。

具体的には、以下のような傾向が見られます。

1. 高所得・多財産の人は、生活が豊かだと自己評価し、「中の上」に属する意識を持ちやすい。




2. しかし、同じく高所得・多財産でも、自らの生活を「ふつう」とみなす人は「中の下」への帰属意識を持ちやすい。




3. 低所得・少財産の人は、自分の生活を「貧しい」と感じ、「下の上」や「下の下」への意識につながりやすい。




4. たとえ所得が少なくても、自分の生活を「ふつう」と評価すれば「中の下」と認識する傾向がある。

このように、〈くらしむき〉に対する主観的評価が「中」意識の核にあるとすれば、たとえ客観的な地位構造が安定していても、生活水準の停滞感が広がれば「中」意識は低下する可能性があります。ゆえに、1981年の経済企画庁「国民生活選好度調査」で「中」意識のわずかな減少が報告された直後に、「中流階級の崩壊」や「中産階級の危機」といった議論が噴出したのは、次元の異なる問題を短絡的に結びつけた結果だといえるでしょう。

「従業上の地位」では測れない

さらに、従業上の地位と「中」意識との関係は一様ではなく、単純に対応させることはできません。マルクス主義的な階級分析では、生産手段との関係をもとに「従業上の地位」が階級区分の指標として使われがちですが、このアプローチでは「中」意識の動向を的確に捉えることは難しいのです。

事実、大橋隆憲によるマルクス主義的分類では、「中間層」は減少傾向を示していたにもかかわらず、「中」意識を持つ人はむしろ増加していたことが報告されています。これは、「自家風呂」「電話」「電気冷蔵庫」といった生活水準の向上によって、「中」意識が形成されてきたという直井の指摘を裏づけるものです。

したがって、国民の多くに「中」意識を維持してもらうためには、単に「中間層」が多数を占めているという客観的事実だけでなく、生活スタイルのモデルを常に更新し、それを実現可能な水準で提示し続ける政策的配慮が求められます。

「中」意識と政治意識の関係

また、たとえ「中」意識が一時的に減少したとしても、それが直ちに政治意識の変化につながるとは限りません。

階級帰属意識と政党支持の関係については、直井によれば、労働者階級の意識を持つ人々は革新政党を、資本家階級に帰属する意識を持つ人々は保守政党を支持する傾向が見られます。しかし、階層帰属意識——つまり「中」意識など——と政党支持とは明確な相関を示しません。実際、1970年代には「中」意識が拡大する一方で、各地に革新自治体が誕生し、共産党も得票を伸ばしました。これらの事例は、「中」意識の増加＝政治の保守化、という単純な図式が成り立たないことを示しています。

「中」意識の曖昧さとその限界

こうしてみると、「中」意識とは、単に自覚的な「中流階級」の形成を示すものではなく、むしろ輪郭のあいまいな現象だといえるでしょう。「中流意識」が、一定の価値観や生活様式に自信を持ち、自らを「下層」と明確に区別しようとする意識であるのに対して、「中」意識はもっと漠然としており、あくまで〈くらしむき〉を中程度と感じることに由来するにすぎません。

そのため、「中」意識が増えたか減ったかという議論それ自体には、深い意味はないのかもしれません。むしろ重要なのは、「中」意識という現象の背後にある社会的、文化的、政治的文脈をどう読み解くかという点にあるのです。